メンタルヘルス不調予防の基本は？

労働政策研究・研修機構の調査によると、6割弱の事業所でメンタルヘルスに問題を抱えている正社員がおり、そのうちの3割強の事業所は、3年前に比べてその人数が増えたと回答しています。

▼メンタルヘルスに問題を抱えている社員（正社員、企業規模別）
※独立行政法人 労働政策研究・研修機構 調査シリーズNo.100「職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査」より

メンタルヘルス不調者を減らすには、三次予防（復職支援・再発防止）の体制を整えた上で、二次予防（早期発見・早期対応）への取り組みがまず必要です。

重症化する前に発見し、カウンセラーや医師との面談を受けさせます。それと同時に、不調者を出さないための予防への取り組みも必要です。個人を対象とした取り組みでは、従業員のストレス耐性を高めることを目的に、認知行動療法をベースにした教育や、リラクセーション法の研修などを行います。
組織を対象とした活動には、上司のハラスメント防止研修や、残業時間削減のための業務改善などが挙げられます。

ストレスの原因に着目することが重要

上記のような対策を効果的に打つ上で、NIOSH職業性ストレスモデルが参考になります。 米国立労働安全衛生研究所で策定されたこのストレスモデルでは、働く人のストレスにかかわる要因として、人間関係や仕事量といった「職場のストレス要因」の他に、性格や年齢などの「個人的要因」、家庭問題などの「仕事以外の要因」、さらに、上司や同僚からのサポートでストレスを減らす「緩衝要因」が挙げられています。

NIOSH職業性ストレスモデル
※NIOSH（米国立労働安全衛生研究所）

では、具体的に、どのような取り組みを行えばよいのでしょうか？

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