EAPとは何？

EAPとはEmployee Assistance Programの略で「従業員支援プログラム」のことです。EAPは、1984年にアメリカ合衆国政府機関が公式規定を作り全米の企業に普及。従業員の心の健康をサポートするメンタルヘルスケアのプログラムとして高い評価を得ています。企業が健康管理センターのような形で社内にEAPを設置するケースと、外部のEAPサービスを提供する会社を導入するケースがあり、いずれもその効果が注目されています。

EAPは従業員のパフォーマンス向上に効果的

従業員のメンタルヘルス対策において、先駆的な存在であるアメリカでは、フォーチュントップ500の90％以上の企業がEAPを導入。EAPサービスを提供する会社の数も12,000社を上回るといわれています。EAPを導入した企業では、従業員による事故やミスが減り、欠勤などによる労働損失が減少。 職場の環境が改善され、従業員の生産性が向上したということが実証されています。

EAP導入による企業のメリット

EAPを導入することによる大きなメリットは、従業員の生産性向上です。メンタル不調を抱える従業員は、その生産性が著しく低下してしまうことが知られています。また、上司や同僚など周辺の方への負担も増大してしまうため、組織全体の生産性に対しても影響を及ぼす場合があります。メンタル不調者に対して早期の対応をとることにより、企業の生産性低下による損失を最小限に抑えることができます。また、うつ病をはじめとするメンタル不全に対して、予防やセルフケア、早期発見を行うことで、生産性低下のリスクを未然に防ぐことができます。

職場ではメンタルヘルス対策の重要性が叫ばれています

働く人を取り巻く環境が大きく変化しています。長引く不況の波、リストラ、成果主義の導入、過重労働の増加など、従業員の心理的な負担は増大しています。また、労働者の自殺やうつ病による休職者が増加し、企業のパフォーマンスに大きな影響を与えています。職場ではメンタルヘルス対策の重要性が叫ばれる一方で、有効な対策を打てる専門家の数が不足しており、具体的な対策を打てていない企業が大半なのが現状です。

企業へのEAPの導入が日本のメンタルヘルス対策の切り札に

日本では、EAPの効果に着目している米国系企業を中心に、EAPを導入する企業や、EAPの導入を急ぐ企業が増えています。社内にEAPカウンセラーを配置する企業も増えており、EAPが職場のメンタルヘルス対策の切り札として注目される一方で、「新型うつ病」と呼ばれる症状の出現や、うつ病による休職者が後を絶たず、企業のパフォーマンスを向上させるためにメンタルヘルス対策を急務としている企業が多数存在するのも事実です。今後、EAPのニーズがさらに急増し、人材が不足することが想定されています。

日本にはEAPのプロが必要です

労働者をはじめとする自殺者は14年連続で3万人を超え、うつ病の通院・入院患者や休職者は激増しています。 厚生労働省は「労災認定基準の緩和」を認定。「精神的負荷による精神障害の認定基準」や「こころの健康づくり指針」を出すなど、メンタルヘルス対策に動きだしています。日本の未来を変える原動力となるのはEAPのプロです。ウェルネクストでは、EAP教育のパイオニアとして次代を先駆ける「EAPメンタルヘルスカウンセラー」、「EAPメンタルヘルスコンサルタント」を育成し、EAPメンタルヘルス機能を社会の中に位置づけていきます。